【重要】教員採用試験における「捨て科目」と「点になる科目」|この選択が合否を分ける

こういった悩みを解決できる記事を書きました。

実は、教員採用試験の勉強において全科目を勉強する必要はありません。

なぜなら、試験で満点はいらないし、配点も科目によって違うため、全部をやると効率が悪いからです。

この記事では、重要科目と捨ててもいい科目を解説しています。

記事を読み終えると、「何が重要で、必要ない科目は何なのか」わかりますよ。それによって、学習計画を立てる手助けになるはずです。

なお、教員採用試験の出題科目については「教員採用の試験科目一覧｜勉強のまえに確認しよう！」を参考にしてください。

教員採用試験における「捨て科目」と勉強すべき順序

教員採用試験では多くの自治体が専門教養の配点は教養試験より高く設定しています。

なので専門重視で勉強計画を考えていく必要があります。しかし、教養試験が低すぎると不合格になるので、ある程度対策しておかないといけません

今までの対策ベースを元に次の手を考えていこう！

負担が少なく、点になる科目

点数を伸ばす大前提は、点になりそうな科目をやるのが鉄則です。

教員採用試験の科目を分類すると次の４つに分類することができます。

1. 出題数が多い・苦手な科目
2. 出題数が多い・得意な科目
3. 出題数が少ない・得意な科目
4. 出題数が少ない・苦手な科目

１と２は確実に、そして３をどれだけ解けるかが勝負のポイントです。

失敗パターンと成功パターン

勉強の失敗パターンとしては、次の4つが危険です。

1. 教育原理と教育法規・時事に50%以上の時間をかける、または捨て科目にする。
2. 専門教養、教育原理を後から勉強する。
3. 面接や論文を試験の直前、もしくは1次試験の合格後からはじめる。
4. 一般教養を初めから諦めて全捨て

これを防ぐために、まず専門教養、教育原理、出題数の多い科目、教育法規、論文・面接の対策をします。

勉強の中心は前3科目に7割、他に3割くらいの割合で着手します。ある程度できてきたら他の科目をやる。そして捨て科目は捨てるといった作戦をとるのがベスト！

教育原理と教育法規は「早め」と「基本」が大切

教育原理と教育法規をいつまでもダラダラ勉強して、他の勉強が間に合わない受験者は多いです。

この2科目は範囲も量も膨大だし、かといって捨て科目にもできないので、早めに手をつけて基本を押さえる。

試験直前にあわてて詰め込んでもまったく理解できないです。そして「基本で勝負する」という戦略をとるようにしましょう。とくに教育法規は深追いしすぎてもコスパが落ちるだけで無駄です。

初めから最後までやることが大切な科目

専門教養、教育原理、自然科学は最初から毎日こなすことが大切な科目です。

これらの科目は勉強量と点数が比例するので、始めから最後まで毎日続けることが必要です。とくに自然科学の出題がある場合、人文や社会をやるより確実に点が取れるので、逃げないようにしたい。

最後に暗記科目の王道

日本史や世界史といった暗記科目たちは、主要科目が終わってからはじめればいいです。

一般教養は出題数も、出題率も低いため本格的に取り組んでもコスパが悪いからです。

教員採用試験で捨ててはいけない科目

専門教養は捨てれないし、教育原理や教育法規など教職教養は捨てることはできない。

「教育法規を捨てて合格できた」という人は少なからずいますが、あれだけ配点が高い科目を捨てるのはリスクが高すぎます。普通に考えればわかりますね。

教育心理や教育史を無視することもよくないです。勉強しているのとないのとでは、確実に合計点に影響がでてきます。覚える範囲も広くないため、絶対に手をつけたほうが良い。

特に一般教養の負担が多い場合、日本史や世界史を勉強するより、確実なので、必ず勉強するようにしよう。

教育法規や教育時事はやりすぎない

基本は専門教養で点数を取ることです。

なので教育法規や教育時事は7割程度取れそうなところまで勉強することにします。これを意識することで勉強時間をかなり減らすことができます。

とくに教育法規は出題の多い法令や条文にパターンがあるので、無駄に全条文を覚えても意味がありません。同様に教育時事も範囲が絞りにくいので、トレンドに沿った勉強にとどめておくことがポイント。

「捨て科目」にしてもいい科目

一般教養は傾向を見て、捨て科目にしましょう。

出題数の多い、「国語」「数学」「英語」は抑えるとして、日本史や経済、物理、化学が候補になります。

世界史や地理はやっておけば、他の科目にも関係あったりするので時間があればやっておいてもいいですね。

自治体によって音楽や保健体育などの出題もあります。”これ”といった問題集がないので、基本は無視でOK。意外と常識で解ける問題もあるので、費用対効果は少なめ。

地域対策（ローカル問題）

自治体に関する出題をしてくることがあります。

「〇〇県人権教育」や「〇〇県教育ビジョン」などです。また、地域に関連する著名人や文化、伝統に関する出題もあります。

こういった問題はまともに対策するだけ無駄です。最低限、自治体が推し進めている政策や「求める教員像」くらいの確認にとどめておきましょう。

特に政策や求める教員像は面接試験でも問われることがあるため、確実の押さえておきましょう。

最後に

教員採用試験では、完璧を求めると落ちます。

筆記試験のほかに面接対策や論文対策などやらなければいけないことが山積みで、１つの試験に完璧を求めていると間に合わないからです。

傾向をおさえて、「今、何をすれば、効果的なのか」を考えつつ、対策をするようにしましょう。それだけで確実に結果が変わってきますよ。